\u53c2\u8003\u8cc7\u6599.pdf - \u65e5\u672c\u306e\u82f1\u8a9e\u3068\u82f1\u8a9e\u6559\u80b2 \u9ad8\u91ce \u5609\u660e

u53c2u8003u8cc7u6599.pdf -...

This preview shows page 1 out of 16 pages.

You've reached the end of your free preview.

Want to read all 16 pages?

Unformatted text preview: 日本の英語と英語教育 高野 嘉明 キーワード:外国語としての英語、言語形成期、文法、語彙、読解力 Keywords: EFL, critical period, grammar, vocabulary, reading ability 0.はじめに 本稿の目的は混迷する日本の英語教育を是正する基になる基本的な事実を確認し、日本 に適した英語教育の試案を提示することである。日本の英語教育を混乱させている主な原 因は、いわゆる識者と呼ばれる人々による事実誤認に基づく英語教育論や、英語学習教材 などの販売促進のための誤情報を含む広告、あるいは文部科学省(旧文部省も含む)によ る無定見な英語教育政策などであろう。そのような英語教育論や広告をここでいくつか引 用してみよう。この類のものは以前から今日に至るまで繰り返し現れている。 (1)中学 で三年間英語を習って、日常会話ができないとしたら、どこかがおかしいの だ。 わが家のフィリピン人のお手伝いさんはろくに小学 も出ていないけれど、英語の日常 会話はもちろんのこと、必要とあれば警官相手でも、弁護士相手でも十 に言い合いがで きる。「必要」とは、まさしく「可能性」の母である。 (マークス寿子1995) ― ― (2)英語教育は日本人の目を国際的視野にまで広げることを目標とすべきであろう。明 治の英語が文明開化の手段であったのに対し、今日の英語は国際性涵養の手段であるべき である。明治の英語が富国強兵に寄与するところがあったというなら、今日の英語は国際 競争力の強化に役立つであろう。…… こう えてくると、日本の英語教育は、英語の運用能力育成を直接の目標にしなければ ならない 。 惰性で英語の訳読をつづけてきた態度は改めなければならない。……(中島 文雄1966) (3)私たちが日本語を学んできたのと同じ方法をもう一度繰返すことによって世界中の どの国語でも学ぶことができるに違いありません。……要するに、赤ちゃんから中学ない し高 卒業までの過程をもう一度始めからやりなおせばよいというわけです。 ……外国語の学習は必ず赤ちゃんの段階から始めるのが原則だということを忘れてはい けません。あなたが中学生であるにせよ、職場の人であるにせよ、主婦であるにせよ、ま た会社の社長であるにせよ、外国語の生徒としてはまず赤ちゃんとして始めることを忘れ てはいけません。……(渡辺照宏1962) (4)なぜ、聞き流すだけで英会話が身につくのか……「聞き流すだけ」の原理は幼児が 言葉を覚えるのと同じだ……人間は生まれながらにして聞こえた音は必ず発音できる能力 を持っています。また、バラバラの単語から文章を構成する能力も持っています。幼児が 言葉を覚えるのに文法を気にしたり、教科書を いますか 私たちが日本語を覚えたと きのことを思い出してください。幼児は母親が話す言葉を聞いています。彼らはひたすら 「音」を聞くことによって言葉を獲得していきます。……(2005年1月19日付朝日新聞朝 刊に掲載の英会話教材「スピードラーニング」の広告) (5)英語のテストとなると、必ずと言っていいほど「発音問題」が出題される。そし て、その「発音問題」は、すべて「紙と 筆によるテスト(paper-and-pencil technique)」 なのである。しかし、この「紙と 筆」による発音問題は、本当に生徒の発音の能力を 測っているのであろうか。(若林俊輔・根岸雅 1993) (6)こうした高 入学のための英語の受験強が根本的に中学 の英語教育を狂わせて いる。義務教育であるだけに、大学受験のためよりも、もっと始末が悪い。高 入試の英 語では、生徒の英語の能力は判断できないし、そんな英語の勉強をしていれば英語嫌いに ならないほうが不思議だ。af・ter・noon のどの部 を強く発音するか、などという問題の 解答が正しくても、その語を発音できない人が多いのだ。(マークス寿子1995) 以上のような誤った英語教育論や広告が ― 繁に出現するのは、(1)に関しては日本にお ― ける英語の地位と役割を明確に認識していないからであり、(2)から (4)については母語 習得と外国語学習の相違に関する認識不足が基になっており、(5)と (6)については学 教育の一環としての英語教育の可能性に関する誤解、すなわち学 教育において可能なこ とと不可能なこととを区別していないことが原因となっている。また、文部科学省は、上 記のような英語教育批判を意識してか否かは定かでないが、いずれにしても英語の発音記 号を教授項目から除外し、文法を体系的に教える科目も設置せず、さらには英語教育の 時間数を増やすことなく、かつて「読む・書く」という文字による教育に割り当てていた 時間を割くことによって、 「聞く・話す」という音声重視の英語教育へと方向転換してい る。このような文部科学省の英語教育行政も上述のような誤った事実認識に基づいて行わ れているといえる。従って、本稿ではまず日本における英語の地位と役割を確認し、母語 習得と外国語学習の相違を明確にすることによって、日本の英語教育のための基本的事実 を特定し、それに基づいて効果的で効率のよい英語教育のあり方を提案したいと思う。 1.日本における英語の地位と役割 ある1つの国において英語がいかなる地位を占め、どのような役割を果たしているかと いうことは、その国における英語教育に多大な影響を与える。そこで、まず、世界の様々 な国々で英語がどのような地位と役割を持っているか、ということを観察してみることに する。一般的に、世界各国の英語は「母語としての英語」(English as a native language)、 「第二言語としての英語」 (English as a second language、以下ESL) 、 「外国語としての英語」 (English as a foreign language、以下 EFL)の3種類に 類されている 。この3種類の 英語のうち、特に ESL と EFL の性質の相違について、Strevens (1978) は次のように述 べている。 ...When English is a second language...it generally has an important role in education (often it is the medium of instruction in some sectors of the school system),in the law courts, in business;the common-sense utility of learning English is obvious even to the boy or girl at school,so that motivation for achievement is higher;general public levels of fluency in English are higher....But when English is a foreign language,it is no more important or prominent than other foreign languages; there is no obvious reason for learning it, so that motivation is low; there is little exposure to English outside the classroom.... この Strevens(1978)の観察を基にして ESL と EFL の相違をまとめてみると、ESL は一般的に教育、法 、ビジネス界において重要な役割を果たしており、子供でさえも英 語の有用性を十 に認識しているので英語学習の動機は強く、従って相対的に英語の習熟 度が高いのに対して、EFL は重要性の点では英語以外の外国語と同程度であり、英語を学 ― ― 習するための明白な理由がないので英語学習の動機は弱く、教室以外には英語が 用され ている環境がない、従って英語の習熟度は相対的に低い、ということになる。また、大体 において、ESL 諸国は第二次世界大戦前にはイギリスやアメリカの植民地であった国々で あり、現在、英語が 用語となっている場合も多いのに対し、EFL 諸国は ESL 諸国以外 の英語を母語としない国々であり、英語が 用語である必要性は皆無である、と えるこ とが可能である。 Strevens(1980)はさらに「国際語としての英語」と「国内共通語としての英語」を区 別し、 Some English-using communities require the use of the language, by individuals and in limited numbers, for contact with the external world,for communication with other individuals and communities,for access to science,and the other international uses for which English is the vehicle;these international needs constitute the major requirement for English in such countries (e.g. Japan, Turkey, Brazil, etc.). Other English-using communities require the language for these purposes, too, but in addition they need English for intranational purposes:for use by large populations within the community. An obvious example of the latter category is India.... と述べている。そうすると、ESL 諸国では英語は国際語と国内共通語の両方の役割を担っ ているのに対し、EFL 諸国では英語は国際語としての役割だけを果たしている、というこ とになる。ESL 諸国の英語についてやや詳細に観察すると、それらの国々は多言語国家で ある場合が多く、国内で各人の母語を用いてコミュニケーションすることが不可能な状況 が 出し、従って旧宗主国の言語である英語を 用せざるを得ないという止むに止まれぬ 事情が、国家間のコミュニケーションにおいては有利に作用している、ということになる のである。 また、Pennycook(1994)は特にかつてイギリスの植民地であった多くの国々、すなわ ち多くの ESL 諸国では、英語 用能力の有無によって少数のエリート層と大多数の非エ リート層が形成され、前者が社会的地位と富を独占し続ける、という事実を次のように指 摘している。 ...With English taking up such an important position in many educational systems around the world, it has become one of the most powerful means of inclusion into or exclusion from further education, employment, or social positions. In many countries, particularly former colonies of Britain,small English-speaking elites have continued the same policies of the former colonizers,using access to English language education as a crucial distributor of social prestige and wealth.... ― ― 以上、ESL(諸国)と EFL(諸国)の相違について観察してきたわけであるが、それを 基にして えれば、日本は EFL の国であり、日本の英語は EFL であるということは自明 の理である。前出のマークス寿子による ESL 国民であるフィリピン人と EFL 国民である 日本人の英語運用能力を比較することによって日本の英語教育を批判するやり方は、いわ ば異なる土俵に属する二者に同じ土俵で相撲を取らせるようなものであり、日本の英語教 育を混乱に陥れるだけである。また、1974年4月18日に当時、自民党の政調審議委員で あった参議院議員の平泉渉が「外国語教育の現状と改革の方向」と題する一つの試案を自 民党政務調査会に提出したのであるが、その中で彼は「外国語教育の目的」に関して次の ような提案をした。 わが国の国際的地位、国情にかんがみ、わが国民の約五%が、外国語、主として英語の 実際的能力をもつことがのぞましい。 こ目標が実現することは将来においてわが国が約六百万人の英語の実用能力者を保持 することを意味する。その意義は、はかりしれない 。 さらに、2000年には河合隼雄を座長とする、故小渕恵三元首相の諮問機関であった「二一 世紀日本の構想」懇談会が、その最終報告書の中で「長期的には、英語を第二 用語とす ることも視野に入ってくる」という文言を含む提案を行い 、それを巡って賛否両陣営に かれて白熱した議論が展開された。平泉渉の提案も「二一世紀日本の構想」懇談会の提案 もともに同じ方向を目指そうとするもので、前者は EFL 国の日本で ESL 教育を行おうと するものであり、後者は EFL 国の日本で ESL 国の状況を創り出そうとするものである。 仮にそれらの提案が実行されて成功したとすれば、Pennycook(1994)が指摘しているよ うに、日本は高度な英語運用能力を有する少数のエリートが支配する国家となっていたか も知れない、と推測する根拠が十 にあるであろう。これらの提案が日の目を見なかった ことは幸いでもあり、また当然のことでもある。日本の英語教育はよくも悪くも、あくま で EFL 教育でなければならないし、また EFL 教育でしかあり得ないのである。 2.母語習得と外国語学習 母語習得と外国語学習の相違に関する認識不足も日本の英語教育に悪影響を及ぼしてい る。母語習得と外国語学習の混同のゆえに、例えば「アメリカの幼児が母語の英語を覚え るように日本の英語教育も行われなければならない」といったような誤った英語教育批判 が現れることになる。つまり、アメリカの幼児が英語を習得する順序は、まず聞いて話せ るようになり、その後に学 に行って読み書きを勉強するというものであるのに、日本の 英語教育は文法と語彙を覚えて英文を訳すことが中心であり、これでは英語の運用能力が 身に付かないのも当然で、英語を聞いて話せるようになることがまず最初であり、読んだ り書いたりすることはその後で行うべきだ、といったような誤った論理の展開となるので ― ― ある。 このような え方が誤 であることを認識するためには、まず、言語形成期の問題につ いて確認しておく必要がある。Taylor(1990)は言語形成期を次のように定義している。 Applied to a complex behavior like the acquisition of language, the term critical period implies that language is acquired informallyand to native proficiencyduring that period, whereas it is learned, often with conscious effort, and to nonnative proficiency outside it.... ...The likelihood of acquiring a new language to nativelike proficiency...stays high up to age 6;it declines gradually up to early teens and almost disappears thereafter.... ...A child who is exposed to two or three languages during this period will acquire all the languages in the same way as another child who is exposed,and acquires,only one language. そして、言語形成期の年限に関しては次にように述べている。 Languages appear to be acquired informally and mastered to nativelike proficiencyin the early years, before about age 6, whereas they appear to be learned with conscious effort and mastered to nonnativelike proficiency after about age 14.The first six years or so may be considered a critical period for language acquisition, especially for phonology...and basic syntax.... この Taylor(1990)の観察に基づいてまとめてみると、言語形成期とは、その期間内で あれば苦労せずに自然にネイティブ・スピーカーとして言語を習得できるが、その期間を 過ぎると言語を習得するは意識的な努力が必要で、しかもネイティブ・スピーカー並み にはなれない、といったような期間のことであり、その年限は約6歳までで 、その時ま でには母語の音声と基本的文法を習得し終わっており、その後は新しい言語をネイティ ブ・スピーカー並みに習得することが徐々に困難になっていき、14歳ごろになるとその可 能性はほとんど消滅してしまうが、言語形成期の期間内であれば複数の言語を母語のよう に自然に習得することができる、ということになる。 では、言語形成期中の母語習得と言語形成期以降の外国語学習とでは、その状況や過程 および条件などの点でいかなる違いがあるのであろうか。母語の場合は苦労せずに自然に 習得するのに対し、言語形成期がほぼ終わった段階で外国語を学習する場合には意識的な 努力を必要とする、という相違についてはすでに前段で指摘されているが、Finegan (1994)はそれ以外の違いに関して次のような事柄を挙げている 。 ― ― ・First-language acquisition involves an initial linguistic experience, while a second language is mastered only by someone who already speaks another language. ・A first language is usually acquired in a home environment by an infant in the care of parents and other caretakers,with many activities―linguistic and otherwise―jointly focused on the child....In contrast,second-language learning is seldom so context bound. Ordinarily an adult speaking a second language as in a classroom is using it to discuss imaginary or decontextualized events removed from the learning situation. ・Second-language learners ordinarily have linguistic metaknowledge that is lacking at least in the early stages of a first language. Finegan(1994)が指摘しているこれらの相違をまとめてみると、母語習得は人生最初 の言語経験であり、親などの庇護のもとに家 という現実の世界の中で様々の直接的な活 動を通して子供中心の状態で行われるものであるのに対し、外国語学習はすでに母語を確 立し、それゆえ言語に関するメタ知識を持っている人々により、教室などで非現実的な状 況を設定して行われるものである、ということになる。このほかに、母語習得と外国語学 習の重要な相違として、対象言語に接している時間が前者のほうが後者よりも比較になら ないほど圧倒的に多い、ということも挙げられるであろう。 このようにみてくると、言語形成期がほぼ終了した後に開始する外国語学習は絶望的で あるように思われるかも知れないが、母語の習得が完了した年代では論理的に 析したり 思 したるする能力が身に付いていて、それを活用することにより、予想に反して、幼児 の外国語学習の場合より効率よく外国語能力を獲得することも十 に可能なのである。こ の点に関して Brown(2000)は、 ...What we do know is that adults and children alike appear to have the capacity to acquire a second language at any age. The only trick that nature might play on adults is to virtually rule out the acquisition of authentic accent.As you have seen above,this still leaves a wide swath of language properties that may actually be more efficiently acquired in an adult.... と述べている。これによれば、学習対象となる言語の音声面を除き、文法や語彙などの点 では大人のほうが幼児よりも能率的に学習することさえできる、ということになる。 日本人は普通は日本語を母語として育ち、少なくとも 立学 に関する限り、12歳で中 学 に入学して初めて、すなわち意識的な努力をせずに自然に新しい言語を習得すること 困難な年代になった状態で、正式に英語の学習を始めることになる 。そうすると、その ような英語の学習と母語である日本語の習得の状況や条件、方法などは当然違ったもので なければならない。しかるに、英語を聞いて話すことから英語教育を始めるように主張す ― ― る、本稿の「はじめに」で取り挙げた中島文雄や渡辺照宏の英語教育批判および朝日新聞 の広告などは全く正当な根拠のないものであるといえるのであるが、それらは英語で苦労 している人々、または苦労した割に英語が身に付かなかった人々の耳に快く響くがゆえ に、日本の英語教育を混乱させる可能性が大きく、問題である。 3.日本における英語教育のあり方 日本に見合った英語教育の方法を 察するに当たり、まず最初に日本の英語と英語教育 を取り巻いている環境について整理しておきたい。日本の英語は EFL であり、従って英 語学習の動機は弱く、しかも英語に接するのは数少ない英語の授業だけで、教室以外には 英語が 用されている環境がほとんどない。また、日本の英語教育は言語形成期がほぼ終 わるころから始まるので、例えばアメリカの幼児が「聞く・話す・読む・書く」の順で自 然に母語の英語を習得するのとは異なり、日本で英語を学習するには意識的な努力が必要 であり、教室の中で非現実的な状況を設定せざるを得ない場合も多いが、その代わりに日 本語という母語の習得が完了しているので論理的な 析能力や思 能力が発達しており、 言語に関するメタ知識も持っている。このような状況で可能な限り能率的で効果的な英語 教育を行うにはどのような方法が えられるであろうか。 まず、数少ない授業時間数の中で英語を教えなければならないという事情があるので、 学 教育の一環としての英語教育の中で可能なことと不可能なことを明確に区別する必要 がある。平泉渉・渡部昇一(1975)の中で渡部は次のように主張している。 ……周囲に英語を話す外人もいないところにいて、英会話の能力を身につけたり、その 能力を維持し続けることはナンセンスに近い努力である。重要なのは、アメリカに行って 三ヶ月か半年後になってから着実に伸びる土台を与えることなのだ。……つまり学 にお ける英語教育はその運用能力の顕在量ではかってはならず、潜在力ではからなければなら ないということである。 この渡部昇一の指摘は2つの点で重要である。すなわち、学 の英語教育は潜在能力を授 けるべきであるということと、その潜在能力は環境が整えば顕在化するということであ る。限られた英語の授業時間数の中でできることは、学習者に英語の潜在能力を可能な限 り身に付けさせ、必要があればそれを自ら顕在化することができるようにすることであ る。この英語の潜在能力とは基本的な英語力のことであり、それはすなわち英語を「読 む」力である。基本的な英語の読解力がありさえすれば、それを基にして書く・聞く・話 すという英語の他の技能も比較的短期間で簡単に身に付けることができる、ということを 証明する多くの証言がある。例えば河合隼雄(2000)はフルブライトの留学生試験に合格 した時のことを回想して、 ― ― ……自 が英会話の下手なことは自覚していたので、どうしてパスしたのかと試験官 だった先生に後で訊いてみると、アメリカ政府はフルブライト留学生追跡調査をしてい て、英会話能力と留学による成果とは、あんがい関係のないことがわかり、英会話をそれ ほど重視しなくなったのだとのこと。…… と語っている。また、小川芳男(1981)も東京外国語大学の卒業生に関して、 ……会話学 に習いに行くと、三ヶ月か六ヶ月でメキメキ上達して非常にうまくなる。 ……会話学 にきたら、なぜこんなに早く上達したかといえば、それは基礎があったから です。…… 学 で役に立たない基礎を勉強したからこそ、役に立つ英語を習得する場面に身を置け ば、その状況において早く身につくのです。…… と述べている。さらに、1970年から4年間、中学 と高等学 の英語教員を対象に、英語 を話す能力を養成することを目標とする短期集中訓練を実施した福田昇八(1979)は、 聴取力の訓練成績は、いわゆる英語の実力(文法力・単語力・読解力)とどのように関 係するか。……英語能力の高い人ほど聴取力の進歩度が大であること、いいかえれば、英 語の実力がある人ほど、会話の訓練成績があがることがわかる。 と報告している。このような読解力は英語に関する他の技能に容易に結び付くということ のほかに、インターネットが急速に普及してきた現在においては、以前とはまた別の意味 でその重要性を増している。インターネット上の情報の80% 以上が英語で書かれているこ とを えれば、英語を読む力を持っていることの有用性は計り知れないであろう。従っ て、限られた英語の授業時間数という点を 慮すれば、学 の英語教育で効果的にできる ことは、いざとなればいつでも英語の他の顕在的技能に結び付けることが可能な、潜在能 力としての英語読解力を身に付けさせることである。 それでは、このような英語の読解力を養成することには、どのような事柄が関係してく るのであろうか。この点に関して、Grabe and Stoller(2002)は、 ...most L2 students develop an overt knowledge of L2 grammatical structures before theybecome fluent L2readers.With L2students,what is often overlooked is not the fact that L2students need grammar instruction to be readers but rather that,like developing L1 readers, they need countless hours of exposure to print (that they are capable of comprehending successfully) if they are to develop automaticity in using information from grammatical structures to assist them in reading. ― ― と述べ、また Folse(2004)は多くの研究者の調査結果を基に、 Vocabulary is a key component of reading ability. Numerous researchers...have shown the relationship between L2 vocabulary knowledge and L2 reading ability.... ...the fact is that empirical studies have shown that good L2readers,writers,speakers, and listeners have a more extensive vocabulary under their control. ...Without grammar, little communication may be possible; without vocabulary, no communication is possible. という結論を出している 。英語のネイティブ・スピーカーは言語形成期にその母語を習得 する際、無意識のうちに英語を聞いて話す能力を自然に獲得しながら、同時にやはり無意 識に基本的な語彙と文法も身に付けているのであるが、日本で言語形成期を過ぎるころか ら英語を学習する場合には、まず教室で一定の 量の英文を与えられ、その中に出てくる 語彙と文法を意識的に努力して覚えながらその英文を読んで理解する、そしてその過程を 別の英文と語彙・文法項目で繰り返す、という作業を継続することによって基本的な読解 力を養成することになる。従って、外国語の読解力身に付けるためには語彙力と文法の 知識が不可欠であり、また可能な限り多くの英文を読む必要があるのである。 英語のネイティブ・スピーカーの母語習得にしろ、日本人の英語学習にしろ、そのいず れの場合も文法と語彙が不可避であるという事実は、英語を含むすべての言語の特性に従 うものである。Martinet(1969)は言語の経済性を double articulation という概念を用い て、 The first articulation of language is that whereby every fact of experience to be communicated, every need that one wants to make known to another, is analyzed into a succession of units each of which is endowed with a vocal form and a meaning.... ...But the vocal form itself is analyzable into a series of units each of which makes its contribution to distinguishing tete from other units such as bete, tante, or terre. This is what we propose to call the second articulation of language....Thanks to the second articulation language can make do with a few dozen distinct phonic products which are combined to achieve the vocal form of the units of the first articulation.... と説明している。また、Jespersen(1924)は文を“How do you do?”のような全体が一 纏まりになっている formula と、語の自由な組み合わせから成る free expression とに 類し、 ― ― ...While in handling formulas memory,or the repetition of what one has once learned, is everything,free expressions involve another kind of mental activity;they have to be created in each case anew by the speaker,who inserts the words that fit the particular situation. The sentence he thus creates may, or may not, be different in some one or more respects from anything he has ever heard or uttered before....What is essential is that in pronouncing it he conforms to a certain pattern. No matter what words he inserts, he builds up the sentence in the same way, and even without any special grammatical training we feel that the two sentences John gave M ary the apple, M y uncle lent the joiner five shillings, are analogous,that is,they are made after the same pattern.In both we have the same type. The words that make up the sentences are variable, but the type is fixed. という説明を与えている。この Martinet と Jespersen の言説を統合して えると、結局、 有限の音素の組み合わせによって無限の語ができ、そのいくつかの語を有限の文法規則に 基づいて配列することによって無限の文が作られる、ということになる。英語も他の言語 と同様に数に限りのある音素を有しており、そのいくつかの音素の組み合わせによって無 数の語が作られ、そのうちのいくつかの語の組み合わせによって無数の文が生成される が、その組み合わせは数に限りのある文法規則に従っている。換言すれば、語とは特定の 音素の組み合わせと特定の意味が合体したものであり、文法とは文を作るための語の配列 の仕方である。できるだけ多くの語を暗記するとともに必要不可欠な文法を覚えること は、言語の特性が言語 用者に要求する義務を果たすことであり、しかもそれは、たとえ 言語形成期を過ぎていたとしても、その時点で身に付いている論理的 析・思 能力と言 語に関するメタ知識を活用することによって、母語を習得する幼児の場合よりも効率的に なされ得るのである。 上記の Martinet(1969)と Jespersen(1924)にはまた、それぞれ1点ずつ、上述の事 柄とは別に、日本の英語教育に対する重要な示唆が含まれている。前者には「どの言語に も少数の音があり、そのいくつかの組み合わせによって語の音声的形態が作られている」 という旨の指摘があった。英語学習者が一生の間に必要となるであろうべての語の発音 を、授業時間数が限定されている学 の英語教育の中で、個人別に1語ずつ指導すること などは全く不可能である。教室でできることは、英語の音の数が限られているわけである から、潜在能力としての基本的な読解力を養成する過程のいずれかの段階で発音記号を導 入し、個々の母音や子音などの発音の仕方、音連続において生じる音の脱落や同化などの 現象、強勢やイントネーションの特徴などについて指導しておくことである。そうすれ ば、例えば卒業後に英語を聞いたり話したりする必要性が生じたような場合にも、辞書の 発音記号や音声教材などを利用することによって、それらの顕在能力を独力で引き出すこ ― ― とも可能になる。本稿の「はじめに」で取り挙げた (5)と (6)の英語教育批判は、学 教 育の範囲内で個々の生徒・学生が一生の間に必要となるすべての語や文の発音を学習する ことが可能であるかのような前提に立った発言であるが、このような批判が非現実的であ ることはもはや明白であろう。いざという時に辞書の発音記号を参 音ができたり、ある文を発音する際にどの部 か、またどの部 を高く発音してどの部 にして新出単語の発 を強く発音してどの部 を弱く発音する を低く発音するかということが理解できたりす るための、潜在能力としての基礎知識を与えることこそが、授業時間数に限りがある学 の英語教育の中で最も効果的かつ効率的にできることなのである。 Jespersen(1924)の日本の英語教育に対する問題提起は、英語の授業で 用されている 文部科学省の検定済教科書の内容に関することである。Jespersen(1924)には「固定表現 (formula)の場合は記憶がすべてであるが、自由表現(free expression)の場合は特定の 文法規則に基づいて必要に応じた文をいくらでも生成することができ、極めて生産性が高 い」という事実が指摘されていた。齋藤孝・齋藤兆 (2004)の中で齋藤兆 はある1冊 の中学1年生用の検定済英語教科書から“For here or to go?”や“Here you are.”などの 文を含む「ハンバーガーショップで」と題するユニットの冒頭部 を提示し、次のように 批判している。 四十年前であれば、さしずめ He is a boy.とか She is a girl.といった、実際の会話には まず現れない英文を って文法の基礎を学習する段階で、今はハンバーガーの買い方を教 わるのである。……だが、これを学んで英語の基礎が身につくのだろうか。 たとえば、For here or to go?という表現を見てみよう。これは主にアメリカのハンバー ガー屋の店員が、客が品物を店内で食するか持ち帰るかを確認するために用いるものであ る。逆に言えば、その状況以外で用いられることはなく、例文としてきわめて発展性に乏 しい。…… 店員の最後の台詞に現れる Here you are.についても同様のことが言える。これまた ……対面状況で物を差し出す動作を補うだけの表現だから、これを知らなければ対応に困 るような状況は皆無だと言っていい。少なくとも、中学一年次に学ぶべき英語ではない。 このように系統的に説明のしづらい「実用的」な表現を教えたがるのが、いまの英語教育 の悪いところだ。日本語話者の英語習得の順序を読み違えていると言わざるを得ない。 この齋藤の批判は実に的を射ている。このような対話文は、日本の教室で、英語で対話 がなされる非現実的で不自然な状況を設定し、<主語+述語>という文の形式が整ってい ないためにただひたすら暗記するしかない、生産性がほぼ皆無の多くの英文を中学1年生 に押し付けようとする題材である。それでなくても授業時間数の少ない学 で、このよう な教科書を用いて英語教育が行われるとすれば、潜在能力としての英語の読解力は身に付 くはずがないであろう。日常生活の中で 用される固定表現は、それが実際に必要とされ ― ― る状況が生じた時に覚えるのが最も効果的であり、学 の英語教育で われる教科書とし ては生産性の高い自由表現が中心となっていることが効率の点から見て最適であろう。 それではこの項の最後に、日本の英語が EFL であるがゆえに英語学習に対する動機が 希薄である、という点について 察しておきたい。よく大学入試科目に英語が含まれてい るので英語教育が歪められてしまう、という批判を見聞きする。しかし、日本社会の現 状、特に企業の新卒者採用の仕方を見ていると、入試科目の中に英語が含まれているとい う事実が、消極的ではあるが、かろうじて英語学習の動機となっているといわざるを得な い。EFL 諸国は ESL 諸国に比べて確かに相対的に英語学習の動機は弱いと思われるが、 同じ EFL 諸国に属する国々の中にも、例えば TOEFL の国別平 点が日本より高いとこ ろが数多くある。北欧諸国やオランダ、ドイツなどは EU の一員として英語の必要性が高 まってきていることのほかに、英語と同じ印欧語族、それもゲルマン語派に属しているた めに文法や語彙の面で類似点が多い、ということも TOEFL の平 点が高い理由となって いるだろう。また、言語的な系統が全く異なる中国や韓国などの場合は、英語の運用能力 が有利な就職や高収入に直結しているため、日本よりは英語学習の動機が高く、従って TOEFL の平 点も高いといえるであろう。ところが日本では、以前から英語運用能力の 必要性が叫ばれていながら、実際には英語ができなくても特に不都合であるとか不利にな るとかといったような状況はほとんどないといっていいであろう。例えば山崎静光(1988) は、 企業は英語屋は要らない。採用基準に語学を重視して失敗した会社もある。企業が重ん ずるのはでき上った能力ではなく潜在的な能力である。 える能力、つまり方法、その基 礎にある基本的な学力である。英語力もその基本的な学力の一部と える。 この点につきわれわれは安心している。大学でキチンと勉強し、外国語の文献を読みこ なす能力のある人は、入社後一定の研修環境を与えればみるみる話す能力を身につける。 しかし基礎的な学力のない人は中学1年からのツケがたまっているのであるから、いくら 会話の練習をしても、実地の上で慣れを重ねても決してある水準以上にはならない。 と述べている。また、多賀幹子(1995)は英語が堪能とされる帰国子女の就職状況につい て、 ただ、就職状況が帰国子女にも厳しい状況になってきているのは、事実である。…… 帰国子女の達者な英語が、いわゆる日常生活に根ざしたものだけに、スラングなどが入 り込み、ビジネスに必要な英語とはまた違うと言い切った企業もあった。…… もう一つ、帰国子女の人には少なからずショックを与えてしまうかもしれないが、帰国 子女には今ではマイナスのイメージがつきまとうと明言した企業もあった。それは、日 語が弱いのではないかというものだ。 ― ― と報告している。このような状況を見ると日本に英語学習に対する切実な強い動機がある とは必ずしもいえず、例えば外国旅行に行って英語で買い物ができるようになりたいとい うような動機では、英語学習の意識的な努力の大変さに屈してしまうことになるであろ う。従って、積極的な動機とは言い難いが、大学に合格するために頑張って英語を勉強し なければならないという必要性が、現在の日本における唯一の切実な動機になっていると いえるであろう。 4.おわりに 本稿では、日本の英語教育に対する多くの批判が誤解と誤 に基づくものであることを 証明し、日本で最も効率的で効果的な英語教育を行うためには何が必要かということにつ いて論じた。日本の英語は EFL であるため英語学習の動機は希薄で英語の授業時間数も 少なく、国内に英語が用いられる環境もない。また、言語形成期がほぼ終了するころに英 語教育が始まるため自然に英語を習得することは不可能であるが、その代わり論理的な 析・思 能力と言語に関するメタ知識を持っているので、それを十 に活用して意識的な 努力を重ねることによって英語を学習する必要がある。そのような状況では語彙力と文法 の知識を身に付け、英語をできるだけ多く読むことによって潜在能力としての基本的な読 解力を習得し、それを書く・聞く・話すという顕在能力に結び付けていくのが最も効果的 で効率がよい、という提案を行った。 最後に、高等教育機関の英語教育について触れておきたい。まず、短大・大学でいかな る英語教育が可能かという問題がある。高 卒業までは潜在能力としての基本的な英語力 を身に付けることに専念してきた学生に対し、学 き続き潜在能力育成を継続するか、高 側には3つの選択肢がある。それは引 卒業までに身に付けた潜在能力を基にして全面的 にそれの顕在化を図るか、潜在能力を養成しつつ顕在化も目指すか、ということである。 この選択肢のいずれを採用するかはそれぞれの短大・大学の教育方針や入学者の平 的な 英語力などによるであろうので、各々の教育機関において最適の英語教育を選択し実施す るべきである。 次に、日本の短大・大学におけるネイティブ・スピーカーによる授業、あるいは大学教 育の一環としての短期留学や海外研修の問題がある。Grabe and Stoller(2002)によれ ば、英語のネイティブ・スピーカーは小学 入学時には約6千語、大学入学時には約4万語 の語彙力を持っている、ということである。一方、日本の文部科学省が高 卒業までに習 得するのが望ましいとして学習指導要領に提示している語彙数は2千数百語である。ここ に極めて重大な問題が出現してくることになる。学生の平 に異なっているのは当然であるが、仮に学生の平 的な語彙力は短大・大学ごと 語彙数が3千語の学 があったとし て、この学 の学生が例えば夏休みに4週間なり6週間なりアメリカの大学で勉強するこ とになったとすると、そこでの英語学習の内容にもよるが、例えば大学レベルの「アメリ ― ― カ文...
View Full Document

  • One '14
  • 日本, アメリカ合衆国, 教育, 母語

  • Left Quote Icon

    Student Picture

  • Left Quote Icon

    Student Picture

  • Left Quote Icon

    Student Picture